近赤外線吸収材料
目次
脱炭素社会とは二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスの排出量をゼロに近づけることを指します。しかし、実際にどのような取り組みが求められているのか。イメージを持ちにくいのではないでしょうか。
そこで本記事では、脱炭素社会のあり方や取り組みについてご紹介します。また、カーボンニュートラルとの違いや脱炭素社会実現における課題に関しても解説しているので、ぜひ最後までご覧ください。
脱炭素社会とは？カーボンニュートラルとの違いは？
「脱炭素社会」と「カーボンニュートラル」は、いずれも地球温暖化防止や環境保護の観点から用いられる概念ですが、少し異なる意味合いがあります。
脱炭素社会とは、二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスの排出量を「実質ゼロに近づける」ことをめざした社会のあり方です。
この概念は石油、石炭、天然ガスなどの化石燃料の利用を減らし、再生可能エネルギー源へのシフトや排出量の削減、低炭素の経済構造へ移行することを含みます。
主にエネルギー政策や交通政策、産業構造の変革などが重要な要素です。
一方、カーボンニュートラルとは、CO2排出などの温室効果ガスの排出量を削減することで、排出した量と吸収量のバランスを取り、「実質ゼロになった状態」を指します。
脱炭素社会は、排出そのものを減らすことに焦点を当てていますが、カーボンニュートラルは排出量を抑制し、残った排出量を取り戻すことによりゼロにすることをめざしています。
2020年10月、日本政府が「2050年までにカーボンニュートラルをめざす」ことを宣言したことは記憶に新しいでしょう。
どちらも地球温暖化対策に向けた取り組みであり、エネルギーの効率化や再生可能エネルギーの普及拡大などが重要な課題です。
【関連記事】カーボンニュートラルとは？意味や具体的な取り組みについて
なぜ、脱炭素社会が重要なのか
脱炭素社会に対する取り組みの背景には、地球温暖化の影響が急速に進行していることが挙げられます。
実際に海水温の上昇、氷河の溶解、海面上昇による洪水や熱波の発生など地球全体でさまざまな異常気象が発生しており、その影響は非常に深刻といわれています。
パリ協定で設定された「産業革命前に比べて2度以下に抑える」という2度以下の目標設定は、産業革命前の温度と比較して地球温暖化を制御し、気候変動による影響を最小限に抑えることをめざしています。2度を超える温暖化は、台風や洪水、食料不足、水不足などの問題を引き起こす可能性が高く、人類と環境に甚大な影響を与えると考えられているからです。
また、2015年9月国連で採択された「持続可能な開発目標（SDGs）」では、気候変動問題はすべての課題に位置付けられています。
2020年以降の10年は、地球の気温上昇を抑制するための最後の機会だとされており、国際社会全体が脱炭素社会への移行を推進する必要性があります。
SDGsの取り組みについては下記のコラムで詳しくご紹介しています。
脱炭素社会実現における課題
日本では「2050年までに温室効果ガスの排出をゼロにする」という目標を表明していますが、実際に目標を達成するにはさまざまな課題が見つかっています。
ここでは脱炭素社会実現における課題はどのようなものなのかをまとめました。
資源エネルギーを化石燃料に依存している
2021年度の日本のエネルギー産業では化石燃料のほとんどが海外輸入を占め、その依存度の高さがうかがえます。再生可能エネルギーへの転換が求められていますが、現在の技術では供給量や安定性が不十分といわれています。
また、原子力発電は供給の安定性が高い反面、震災時のリスクや廃棄物処理といった問題があります。
東日本大震災以降、一時的に温室効果ガス排出量は増加しましたが、2018年度は12.4億トンまで減少しました。
しかし、主要国の一次エネルギー自給率比較を見ても日本は37位と、他のOECD諸国と比べてもいまだに低い水準です。
化石燃料に依存するのではなく再生可能エネルギーや原子力発電など、異なるエネルギー源を組み合わせることでリスクを分散しなくてはなりません。
そのため、より効率的な再生可能エネルギーの技術開発、インフラ整備の導入が求められています。
これらの課題を克服し、エネルギー施策を再構築することが脱炭素社会への道を開く鍵となるでしょう。
脱炭素化が遅れている業界がある
運輸業は飛行機や自動車など、化石燃料をエネルギー源としていることから、脱炭素化が遅れている業界の一つです。そのため、CO2排出量の削減に向けて、電気自動車などの次世代自動車への補助金の導入や自動車の燃費改善が求められています。
なお、物流においては自立型ゼロエネルギー倉庫やトラック輸送の高効率化支援事業などの取り組みが2020年からスタートしており、環境省と国土交通省が省人化・省エネ化を促進しています。
しかし、日本が欧米諸国と比べて遅れをとっていることも念頭に入れなくてはならないでしょう。
参照：物流分野におけるCO2削減対策促進事業（国土交通省連携事業）
脱炭素社会を実現するための取り組み
私たちが脱炭素社会を実現するための取り組みは、実際どのようなものであるかをご紹介します。
日本社会での取り組み
日本社会での取り組みとして以下のような項目が挙げられます。それぞれ見ていきましょう。
- カーボンプライシングの導入
- エネルギーの見直し
- ゼロカーボンシティの推進
カーボンプライシングの導入
カーボンプライシングとは、環境への負荷を考慮し、二酸化炭素排出に経済的コストをかける制度です。企業などが排出したCO2に対し課税され、環境負荷への低減に貢献できます。
主に「炭素税」や「排出量取引」がありますが、この他にもエネルギーにかけられる「石油石炭税」などさまざまです。
これらの方法により、企業は炭素排出削減の費用をかけることになり、環境への負荷を削減するための取り組みを積極的に行えるようになります。
エネルギーの見直し
気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の報告書によると、地球温暖化を抑制するために再生可能エネルギーへの転換が早急に必要だと指摘しています。
再生可能エネルギー源への移行は、化石燃料からの排出が主な原因とされる温室効果ガスを大幅に削減し、地球温暖化を抑制するのに役立つとされています。
このことから複数の発電方法を組み合わせた「エネルギーミックス」による電気の供給が注目されるようになりました。日本では「3E+S」に基づいたエネルギーミックスを推奨しています。
「3E+S」とは、日本のエネルギーミックスを構成するうえでの基本的な方針を示しています。具体的には、Energy（エネルギー）、Economy（経済）、Environment（環境）に加えて、Safety（安全）を重視するという考え方です。
火力発電などのエネルギー源の安定性と再生可能エネルギーのクリーンさをバランスよく考慮し、それぞれの長所を活かしつつ電力供給を確保することをめざしています。
特に、再生可能エネルギーを活用することで、CO2の排出を減少させることに焦点を当てています。
ゼロカーボンシティの推進
ゼロカーボンシティとは、2050年までに地域全体で炭素排出をゼロに近づけることをめざしている自治体のことです。
自治体ごとに脱炭素化社会を実現するための目標や対策を設定しています。
例えばソーラーパネル、風力原動機、地熱開発など再生可能エネルギーを積極的に行っていることなどが挙げられます。
私たち個人にできる取り組み
次に、私たち個人が脱炭素をめざすためにどのようなことができるのかを下記でまとめました。
- 日常生活で意識できること
- より効果的な取り組み
日常生活で意識できること
自宅やオフィスでの節電、省エネ設備の活用などで、エネルギーを無駄にしない意識を持つことが大切です。
例えば、自動車の利用を減らし、公共交通機関や自転車を利用することで二酸化炭素排出を低減します。
さらに洋服や不要になったものをリサイクルするなど廃棄物の発生を減らすことも必要です。脱酸素社会の実現に向けて、一人ひとりがしっかり取り組むことで大きな効果を生み出すでしょう。
また、環境への負荷を減らすためには、サステナブルファッションを取り入れることも役立ちます。サステナブルファッションに関してのコラムは下記で解説しているので参考にしてください。
【関連記事】サステナブルファッションとは？持続可能なファッションを心がけるには
より効果的な取り組み
初期投資や手間がかかりますが、脱酸素社会への効果が高いものは以下のような事項が挙げられます。
- 自家発電が可能な太陽光パネルの設置
- 光熱費を削減できるZEHの建設
- EVやPHEVなどのエコカーへの変更
- 再生可能エネルギーを供給している電力会社との契約
上記はタイミングが合わなければ実行するのは難しいですが、知っておくだけでも意味があるといえるでしょう。
参照：令和２年度二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金｜環境省
参照：社会変革と物流脱炭素化を同時実現する先進技術導入促進事業｜一般財団法人環境優良車普及機構
住友金属鉱山の粉体材料製品で脱炭素社会への貢献をめざす
住友金属鉱山では、粉体材料製品を開発することで脱炭素社会をめざしています。具体的にどのような製品があるのかをご紹介します。
エネルギー変換技術で脱炭素社会に貢献するFe-Ga磁歪合金単結晶
光、振動、熱など環境中の様々な微小エネルギーを電気エネルギーへ変換し、IoT電源などに活用するエネルギーハーベスティングが近年注目を集めております。
住友金属鉱山が開発した「Fe-Ga磁歪合金単結晶」は、微小な振動エネルギーを高効率的に電気エネルギーへ変換するエネルギーハーベスティング材料の１つです。
エネルギーハーベスティングで電力を得ることにより、電池生産・交換または電気配線のためのエネルギーを削減し、電池廃棄レスに大きく貢献します。
また、その応用によりエネルギー利用効率を大きく改善する様々な革新的サービスの創出も期待されています。
エネルギーハーベスティングは脱炭素社会の実現に重要な役割を果たす可能性を秘めています。
【製品紹介】鉄ガリウム（Fe-Ga）磁歪合金単結晶の詳細を見る
車載用モーターとして活用される磁石材料「Wellmax®」
サマリウム鉄窒素（SmFeN）磁石材料は価格変動が大きいネオジム（Nd）やディスプロシウム（Dy）を含まず価格が安定した磁石材料として、車載モーターの小型・軽量化や家電モーターの省エネ化に対応する磁石材料として注目されている材料です。
住友金属鉱山はサマリウム鉄窒素（SmFeN）磁石材料について研究・開発を積み重ね、射出成形用のボンド磁石材料の「Wellmax®」として一早く量産・商品化を行い、「Wellmax®」磁石材料は長年にわたり多くの用途で使用されています。
脱炭素社会に貢献する貢献する材料として、当社は引き続きサマリウム鉄窒素（SmFeN）磁石材料の開発を進めるとともに、広く使って頂けるように技術サービスの提供も進めています。
【製品紹介】希土類磁石材料の詳細を見る
省エネルギーな空間創りに寄与する近赤外線吸収材料（SOLAMENT®）
住友金属鉱山の近赤外線吸収材料「SOLAMENT®※」や「LaB₆」は、太陽光線の40%近くのエネルギーを占める波長800～1,200nmの光を強く吸収できる特殊な無機材料です。
※SOLAMENT®は、住友金属鉱山が独自で発明し、国内外の特許・商標を所有する近赤外線吸収微粒子CWO®を用いた、太陽光をコントロールする素材テクノロジーブランドです。
当社の近赤外線吸収材料は可視光線に対する高い透過率と、近赤外線に対する強力な吸収能力を有しています。
近赤外線吸収材料（SOLAMENT®）は住友金属鉱山が独自に発明し、国内外で特許や商標を取得しているオリジナルの材料です。
その特性を活かして、大きなガラス窓の建物で室温を快適に保ったり光だけをカットして室内の明るさや建物のデザイン性を高めたりと、脱炭素に向けて様々な用途に応用されています。
まとめ
地球温暖化の影響が急速に進行している今、脱炭素社会をめざすために企業や個人で取り組めることをご紹介しました。
住友金属鉱山でも、温室効果ガスの排出量削減への貢献をめざしています。
本ページで紹介した当社粉体材料製品についてご質問がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
