カーボンニュートラルとは？意味や具体的な取り組みについて

カーボンニュートラルという言葉について、聞いたことはあるけれど意味は知らないという方は多いのではないでしょうか？カーボンニュートラルは、私たちが住む地球の快適な環境を守り、維持するために大切な考え方です。
この記事ではカーボンニュートラルについて、概要や重要性、世界や日本の動き、具体的な取り組みなどを紹介していきます。

カーボンニュートラルとは、排出される温室効果ガスを吸収、または除去することで、実質的な排出量をゼロにすることを意味します。温室効果ガスとは、CO2（二酸化炭素）やメタン、フロンガスなど、地球温暖化に影響を及ぼす気体の総称です。

この温室効果ガスは、太陽の光によって温められた熱「赤外線」を吸収し、再放出する性質を持っています。そのため、温室効果ガスの排出量が増えると、吸収・再放出される赤外線も増えるため、地表付近の大気が温められ、地球温暖化を招いてしまうという仕組みです。

カーボンニュートラルによって温室効果ガスの実質的な排出量をゼロにすることは、地球温暖化を食い止めることにつながるため、とても重要な取り組みといえます。

なお、カーボンニュートラルと似た用語に「脱炭素社会（カーボンオフセット）」がありますが、こちらは生活や経済活動において、どうしても排出されてしまうCO2に対し、まずは可能な限り排出を減らす努力をしたうえで森林の保護・植林による吸収や、CO2削減を目指す活動への投資・寄付などを通して埋め合わせをすることを指します。

カーボンオフセットの考え方から、さらに一歩進んだ取り組みがカーボンニュートラルだと考えるとよいでしょう。

カーボンニュートラルの実現に向けて、日本はもちろん、世界でもさまざまな動きがあります。ここでは、カーボンニュートラルの実現に向けた具体的な動きを解説します。

国際的な動き

カーボンニュートラルの実現に向けた国際的な動きとしては、パリ協定が代表的です。パリ協定は、1997年に採択された京都議定書の後継として、2015年の「国連気候変動枠組条約締約国会議（通称COP）」で合意されました。この年のCOPが開催された場所がフランスのパリであることから、「パリ協定」の名がつけられています。

COPは温室効果ガスの削減に関して、国際的な取り決めを行う会議です。前身の京都議定書は一部の先進国のみ、温室効果ガスの排出量に明確な数値目標による制限を設けた協定でした。

しかし、パリ協定では先進国だけではなく、発展途上国を含むすべての国が、温室効果ガスの排出量に数値目標を設けることになりました。そして、目標を達成できるように温室効果ガスの排出量を削減するべく、各国ができる範囲で努力しています。なお、パリ協定には次のような発効条件、長期目標があります。

＜発効条件＞

• 55ヵ国以上が参加する
• 世界の総排出量のうち、55％以上をカバーする国が最終確認・同意手続きをする

＜長期目標＞

• 世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保つとともに、1.5℃に抑える努力をする
• 上記の目標達成に向けて、できるかぎり早く世界の温室効果ガス排出量をピークアウトし、21世紀後半には、温室効果ガス排出量と、森林などによる吸収量のバランスをとる

また、国ごとに以下のような目標も掲げられています。

＜各国の2030年目標＞

参考：日本の排出削減目標｜外務省
では、目標達成のために日本ではどのような取り組みを行っているのでしょうか？
次の項目で一緒に見ていきましょう。

日本の動き

日本が行っているカーボンニュートラルの実現に向けた動きには、以下のようなものがあります。

1）グリーン成長戦略

グリーン成長戦略は、正式には「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」と言います。2050年のカーボンニュートラル実現のため、「経済と環境の好循環」を作っていく産業政策であり、2020年12月に公表されました。

政府は2050年カーボンニュートラルの実現に向けた道筋として、エネルギー・産業構造の転換や、大胆な投資によるイノベーションの推進を必要としています。そのために予算、税、規制・標準化、民間の資金誘導などの政策ツールを総動員することに決定しました。中でも以下の14分野は今後成長が期待されており、重点的に推進する方針としています。

＜エネルギー関連産業＞

• 洋上風力・太陽光・地熱産業（次世代再生可能エネルギー）
• 水素・燃料アンモニア産業
• 次世代熱エネルギー産業
• 原子力産業

＜輸送・製造関連産業＞

• 自動車・蓄電池産業
• 半導体・情報通信産業
• 船舶産業
• 物流・人流・土木インフラ産業
• 食料・農林水産業
• 航空機産業
• カーボンリサイクル・マテリアル産業

＜家庭・オフィス関連産業＞

• 住宅・建築物産業・次世代電力マネジメント産業
• 資源循環関連産業
• ライフスタイル関連産業

2）地域脱炭素ロードマップ

地域脱炭素ロードマップは、カーボンニュートラルに欠かせない「脱炭素」を、地域創世と同時に実現するため取りまとめられました。

2050年カーボンニュートラルの目標達成には、国と地方とが協力した取り組みを行う必要があります。そこで地方を中心に据えた、特に2030年までに集中して行う脱炭素のための取り組み・施策に関して、工程と具体策をロードマップという形で示したのです。

具体的には、自治体や地域企業、市民など、各地域の関係者が中心となって今ある技術を活用し、再生可能エネルギーをはじめとした地域資源を最大限に活用。これにより経済を循環させたり、暮らしの質を向上したりすることで、脱炭素とともに地域の課題も解決するような内容となっています。

3）改正地球温暖化対策推進法

改正地球温暖化対策推進法は、まさにカーボンニュートラルの実現を目指す法律であり、2050年までのカーボンニュートラルの実現が明記されています。改正前の地球温暖化対策推進法は、1998年に地球温暖化対策の第一歩として成立しました。その後、2021年5月に一部が改正されています。

改正にはいくつかの背景があり、まず、パリ協定や2050年カーボンニュートラル宣言をきっかけとして基本理念が新設されました。また、カーボンニュートラルには地域の再生可能エネルギーを活用した脱炭素化が必要であることから、そうした取り組みを推進するための計画・認定制度も創設されています。さらに、企業による炭素排出量の情報のデジタル化・オープンデータ化を推進し、見える化を実現。企業の取り組みも促進するような改正がなされました。

カーボンニュートラルに向けた具体的な取り組み

ここからは、カーボンニュートラルの実現に向けたさらに具体的な取り組みを見てみましょう。

1）再生可能エネルギ―の活用

政府は「第6次エネルギー基本計画」を策定し、発電において、再生可能エネルギーの割合を2030年には36～38％まで引き上げるという目標を表明しました。石炭、石油、天然ガスなどのエネルギーを燃やして電力を作る火力発電は、CO2を排出します。

CO2の排出をなくしたり、減らしたりするため、代わりのエネルギーとして注目されているのが、太陽光、風力、バイオマスなどの再生可能エネルギーです。これらの再生可能エネルギーは、いずれもCO2を増やすことはないため、積極的に活用することが勧められています。

2）省エネ設備の導入

温室効果ガスの排出削減に向けて、工場やオフィス、住宅、公共施設などには、省エネ設備が導入されるようになっています。具体的には、高断熱構造や高効率設備を導入したり、太陽光発電のような創エネシステムを搭載したZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）、建築時や解体時にも省CO2に取り組むLCCM（ライフサイクル・カーボン・マイナス）住宅などが増えています。

３）緑化事業の推進

温室効果ガスの排出を減らすのではなく、吸収を増やすことでカーボンニュートラルの実現を目指す取り組みです。
CO2を吸収する樹木を植え、森林を保全することで、温室効果ガスの吸収量増加を目指しています。

住友金属鉱山でも、独自製品によってカーボンニュートラルの実現に対して貢献するべく努めています。
最後に、カーボンニュートラルの実現に貢献している住友金属鉱山の粉体材料製品をご紹介します。

低炭素負荷製品の近赤外線吸収材料

住友金属鉱山の近赤外線吸収材料CWO®およびLaB6は、省エネ効果をもたらす無機材料です。可視光線の高い透過率と、近赤外線に対する強力な吸収能力を併せ持ち、近赤外光を熱に変換したり、近赤外光を遮ることができます。
近赤外線吸収材料を活用することで温度の上昇を防ぎ、省エネルギーで快適な空間を創出。カーボンニュートラルへの貢献にもつながります。「近赤外線吸収材料」の製品詳細を見る

近赤外線吸収材料の活用例

近赤外線吸収材料は、自動車のウィンドウフィルムやカーポート、住宅の窓、遮熱フィルムなどに活用されます。
例えば窓であれば、近赤外線吸収材料を用いることで日差しによる室内の温度上昇を抑制し、冷房負担の低減に寄与します。
また、光を高効率かつスピーディーに熱へと変換することもできるため、発熱繊維や速乾繊維として応用することで、加温することも可能です。

希土類磁石材料

希土類磁石材料は、希土類（レアアース）を原料とした磁石材料です。住友金属鉱山の希土類磁石材料Wellmax®には、希土類のなかで用途が限られ余剰となっている元素であるサマリウム（Sm）が用いられています。

ネオジム（Nd）を使用した一般的な希土類ボンド磁石材料よりも錆びに強く、かつ同等以上の特性を持つ磁石材料です。加えて「磁石単体の重量を30％程度削減できる」「磁石内の渦電流発生が抑制される」などの特徴も持っていて、情報通信・音響機器用から家電、産業機器、車載用途まで、幅広く活用されています。「希土類磁石材料」の製品詳細を見る

希土類磁石材料の可能性

活用の幅が広い住友金属鉱山の希土類磁石材料Wellmax®ですが、近年は特に、車載用のモーターとして注目されています。

普及が始まっているEVでは、充電の問題があり搭載するモーターの機能向上が求められています。そんな課題を解決できる可能性を、Wellmax®のサマリウム鉄窒素磁石は秘めています。サマリウム鉄窒素磁石は、モーターの小型化や軽量化に貢献します。さらには錆びに強いため、環境に負担をかける有機溶媒の塗装を用いず使える点も特長です。

希土類磁石材料を使用したモーターの小型化については、X-TALKでもご紹介していますので、ぜひご覧ください。
モーターの小型化、希土類のサマリウムを用いたSmFeN磁石材料の可能性

この記事ではカーボンニュートラルについて、概要や重要性、世界や日本の動き、具体的な取り組みなどを紹介しました。

カーボンニュートラルとは、温室効果ガスを吸収・除去することで、実質的な排出量をゼロにする取り組みのこと。地球温暖化を食い止め、快適な環境を守るためにとても重要です。

カーボンニュートラル実現の鍵となるのは、1人ひとりの行動といえます。加えて、企業のように、団体でカーボンニュートラル実現に向けて取り組むことも、同様に重要です。カーボンニュートラルの実現に向け、取り組みを開始しようと検討している企業様は、まず住友金属鉱山の近赤外線吸収材料の導入から検討してみてはいかがでしょうか？

当社の近赤外線吸収材料は低炭素負荷製品であり、カーボンニュートラルの実現に大きく貢献します。活用方法は自動車のウィンドウフィルムやカーポート、建物の窓、遮熱ネットなど多様です。

例えば、石川県かほく市の織物メーカー、株式会社能任七様の高機能遮熱ネット「青天張（あおてんじょう）」は、当社の近赤外線吸収材料を活用した共創事例のひとつです。

近赤外線吸収材料CWO®を農業用ハウスのビニール材へ練り込むことで、作物の光合成に必要な光を取り込みながら、室温上昇の原因となる光だけをカットすることを実現。

農業用ビニールハウス内の室温上昇を抑え、作物の収率が上がることに貢献。同時に、温室効果ガスの排出量削減の可能性も期待されます。

実際の活用例については下記より詳細をご覧ください。
農業のビニールハウスを変える。 CWO®を使用した遮熱シートの開発で温度を下げる
カーボンニュートラルの実現に向け、取り組みを開始しようと検討している企業様は、住友金属鉱山の粉体材料製品を是非ご検討ください。